【ニッポンの食、がんばれ！】大豆レボリューション（産経新聞）
■種まき、育て 心に「栄養」
豆腐、みそ、納豆、しょうゆ、きな粉…。大豆は日本人になじみ深い、これらの原料でありながら、多くを輸入に頼っているのが現状だ。こうした中、食料自給の大切さを考え、大豆を自分で育てる活動が実を結びつつある。その一つ「大豆レボリューション」は遊休耕地をトラストの仕組みで借り、農作業を体験する。主催者は「種をまくことが、さまざまな発見につながる」とアピールする。（草下健夫）
◆楽しく農レジャー
「農をレジャーのように楽しむ。いわば“農レジャー”です」
大豆レボリューションを主催するＮＰＯ法人「トージバ」（東京都品川区）の神澤則生事務局長は、大豆作りの醍醐（だいご）味をこう表現する。
「発端は素朴な疑問でした。毎日大豆を食べているのに、なぜこんなに輸入に頼っているのでしょう」と神澤事務局長。「日本は少資源国という一方で、耕作されていない畑がある。農業を継ぐ人が少なく、“大豆なら買った方が安い”という状況に陥っている。じゃあ、自分たちで種をまき、作ってみようと考えた」
事務局は有志の「コーディネーター」を通じて、遊休耕地を抱える農家と提携。一般募集した種大豆オーナーが１口５千円などの会費を払い、年６回ほど農家でほかのオーナーと協力し、種まきから収穫、みそ作りまでをする。収穫した大豆はオーナー間で分配する。
◆不作でも収穫！？
農家には事務局が管理料を払うが、不作でも金額は変わらない。「不作ならその現場を見て、なぜ駄目だったか、どうすればよかったかを考えて共有する。そこに活動の意味があり、農家を応援していく」（神澤事務局長）
活動は平成１６年度に１カ所でスタートし、今年度は全国２８カ所に広がった。参加口数も４５口から４８６口まで増えた。
農家はおおむね、各地の都市部から通える範囲。オーナーたちは作業を通じて日ごろのストレスを解消し、食事を楽しむなど交流して帰っていくという。
オーナーは３０代を中心に幅広く、職業もサラリーマンをはじめ多彩。７割が女性といい、神澤事務局長は「女性は面白そうと思ったらすぐ来る。男性は、詳しく問い合わせてくれても、結局来なかったり…。どうやら女性の方が食の安全や生産現場のことに敏感のようだ」と分析する。
初年度から提携している農家「みやもと山」（千葉県匝瑳（そうさ）市）の斉藤實さんは「若者たちは農村風景や農作業が大好き。心によどみがなく、すべてのことに感動してくれる」と、手応えを感じているという。
神澤事務局長は「まず、気軽に大豆をまいてもらいたいが、そこから先の考えを押しつけることはない。それぞれが大豆をきっかけにいろいろな“収穫”を得ている」と語る。
◇
産経新聞社は「ニッポンの食、がんばれ！」キャンペーン（ｗｗｗ．ｎｉｐｐｏｎ−ｓｈｏｋｕ．ｃｏｍ）を通じて、食料自給率の向上を目指します。
◇
■輸入依存度高いまま
農林水産省の統計によると、大豆の自給率は昭和３５年度に２８％だったが、安価な輸入品に押され、４０年度には１１％に低下。５０年代以降は５％前後で推移し、平成２０年度は６％。ただし食用油の原料などを除いた、豆腐や納豆、総菜、きな粉などの食品用に絞ると、自給率は２０％程度といわれる。２０年の国内収穫量は約２６万トン。
２０年の輸入量は計約３７１万トンで、輸入高約２４４８億円。主な輸入先は米国が約２７３万トンでトップ。次いでブラジル約５７万トン、カナダ約３３万トン、中国約９万トンなど（財務省貿易統計、四捨五入のため合計と一致しない）。
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豆腐、みそ、納豆、しょうゆ、きな粉…。大豆は日本人になじみ深い、これらの原料でありながら、多くを輸入に頼っているのが現状だ。こうした中、食料自給の大切さを考え、大豆を自分で育てる活動が実を結びつつある。その一つ「大豆レボリューション」は遊休耕地をトラストの仕組みで借り、農作業を体験する。主催者は「種をまくことが、さまざまな発見につながる」とアピールする。（草下健夫）
◆楽しく農レジャー
「農をレジャーのように楽しむ。いわば“農レジャー”です」
大豆レボリューションを主催するＮＰＯ法人「トージバ」（東京都品川区）の神澤則生事務局長は、大豆作りの醍醐（だいご）味をこう表現する。
「発端は素朴な疑問でした。毎日大豆を食べているのに、なぜこんなに輸入に頼っているのでしょう」と神澤事務局長。「日本は少資源国という一方で、耕作されていない畑がある。農業を継ぐ人が少なく、“大豆なら買った方が安い”という状況に陥っている。じゃあ、自分たちで種をまき、作ってみようと考えた」
事務局は有志の「コーディネーター」を通じて、遊休耕地を抱える農家と提携。一般募集した種大豆オーナーが１口５千円などの会費を払い、年６回ほど農家でほかのオーナーと協力し、種まきから収穫、みそ作りまでをする。収穫した大豆はオーナー間で分配する。
◆不作でも収穫！？
農家には事務局が管理料を払うが、不作でも金額は変わらない。「不作ならその現場を見て、なぜ駄目だったか、どうすればよかったかを考えて共有する。そこに活動の意味があり、農家を応援していく」（神澤事務局長）
活動は平成１６年度に１カ所でスタートし、今年度は全国２８カ所に広がった。参加口数も４５口から４８６口まで増えた。
農家はおおむね、各地の都市部から通える範囲。オーナーたちは作業を通じて日ごろのストレスを解消し、食事を楽しむなど交流して帰っていくという。
オーナーは３０代を中心に幅広く、職業もサラリーマンをはじめ多彩。７割が女性といい、神澤事務局長は「女性は面白そうと思ったらすぐ来る。男性は、詳しく問い合わせてくれても、結局来なかったり…。どうやら女性の方が食の安全や生産現場のことに敏感のようだ」と分析する。
初年度から提携している農家「みやもと山」（千葉県匝瑳（そうさ）市）の斉藤實さんは「若者たちは農村風景や農作業が大好き。心によどみがなく、すべてのことに感動してくれる」と、手応えを感じているという。
神澤事務局長は「まず、気軽に大豆をまいてもらいたいが、そこから先の考えを押しつけることはない。それぞれが大豆をきっかけにいろいろな“収穫”を得ている」と語る。
◇
産経新聞社は「ニッポンの食、がんばれ！」キャンペーン（ｗｗｗ．ｎｉｐｐｏｎ−ｓｈｏｋｕ．ｃｏｍ）を通じて、食料自給率の向上を目指します。
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■輸入依存度高いまま
農林水産省の統計によると、大豆の自給率は昭和３５年度に２８％だったが、安価な輸入品に押され、４０年度には１１％に低下。５０年代以降は５％前後で推移し、平成２０年度は６％。ただし食用油の原料などを除いた、豆腐や納豆、総菜、きな粉などの食品用に絞ると、自給率は２０％程度といわれる。２０年の国内収穫量は約２６万トン。
２０年の輸入量は計約３７１万トンで、輸入高約２４４８億円。主な輸入先は米国が約２７３万トンでトップ。次いでブラジル約５７万トン、カナダ約３３万トン、中国約９万トンなど（財務省貿易統計、四捨五入のため合計と一致しない）。
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